「半沢直樹」の新シリーズを見て感じた疑問

2020年7月20日2020年7月27日

このブログをご覧いただいている皆様はきっと見られたはず！笑
「半沢直樹」新シリーズが始まりました！
面白かったですね。ｗ

前回シリーズの「半沢直樹」も見たんですが、前回シリーズのノリをそのまま踏襲してる感じで、展開もおよそ想像できる感じがします。
とは言え、劇中の株のルールや規則などをご存知ない方も多いのではないでしょうか？

私は自分でビジネスをしていることもあってある程度考えられますが、とは言え、株やＭ＆Ａに関しては素人ですので、よくは分かりません（汗）
なので、ドラマを見終わってから色々調べてみたりしました。

例えば、以下のような疑問って出てきません？

電脳雑伎集団がSpiralを買収した時の状況、これは本当に起こり得ることなのか？
金融機関の世界で、子会社の仕事（契約書済み）を親会社が奪うということはできるのか？
受信メールをサーバーから削除しただけでメールを受信してないことにできるのか？

少なくとも私は、そういう諸々について疑問に思いました。

ですので、今回は、そんな疑問を書き出してみて、自分で調べた限りで納得できる答えを用意してみました。ｗ

電脳雑伎集団がSpiralを買収した時の状況、これは本当に起こり得ることなのか？

劇中では、「時間外取引」というキーワードが出てきていました。
んで、この株の「時間外取引」というキーワードが出てくるということは、「TOB」と深い繋がりが出てくるものなんだと認識しています。
この話は、ライブドアがフジテレビの株を取得した時とよく似た状況かなと思うんですね。

つまり、黙って、他所の会社の株を取得するということは、現実的になかなか難しい仕組みになっているということなんですね。

Spiralの元役員が1/3の株を持ってて、TOB形式で株を譲渡するにしても、黙ってそれを行うことは出来ず、告知しなければいけないということなんですね。
黙ってやって、それがまかり通ったら、それはそれで大変なことですね。
インサイダー取引し放題！みたいな状況になるわけですね。

過去の話にはなるんですが、村上ファンドにしても、黙って株式を取得することは出来ませんでした。
通常、TOBや時間外取引で株を取得して、会社の決定権を取得することになる場合、事前に届け出が必要なはずなんですね。
そして、その情報が株式市場に流れるわけですが、その情報を見て、メディア各社は村上ファンドのような会社の動きを知ることになるんですね（と思います）。

んで、これらに対する一番メジャーな？対抗策として、株を増やして増資をして、他者が持つ1/3の割合を1/4とか1/5とかにしてしまうということなんですね。

Spiralは、検索エンジンで国内シェアNo.1ということなので、他の銀行や証券会社が中に入り、それくらいのことはしそうなんですが、何もされてない感じですね。

ここから先のことは2話目以降に出てくるということでしょうか？

すみません、厳密な株式に関する情報は分かりませんのでアレなんですが、上記のような感じで調べていただければ、色々出てくると思います。

金融機関の世界で、子会社の仕事（契約書済み）を親会社が奪うということはできるのか？

どんだけゆるい契約書だったのかなぁ？と感じます（笑）

まぁ、世の中には、絶対的な存在である会社が存在し、大企業にそれによって潰された会社なんてのは腐る程あるだろうから、このようなことと言うのは珍しくないかもしれませんが、ただ、契約書をまいた後に、いきなり契約内容を反故にできるような契約書って、どんだけゆるいのかなぁと感じました。

受信メールをサーバーから削除しただけでメールを受信してないことにできるのか？

んなわけないですよ（笑）

例えば、今回で言えば、伊佐山氏のメールを全てサーバーから削除した・・・が通るとなると、大変な問題です。
削除された期間が不自然なものとなると、メールを削除された原因をつきとめなければいけません。
犯罪が隠されている可能性があるため、外部機関が入ることになるのではないでしょうか。
そして、その他のメールの効力も全て無効化されてしまうことになります。

それら諸々があるので、削除された期間に、伊佐山氏にメールを送信した人を探して、メールの送信履歴を出して、後はそれらの妥当性を検証すれば、メールをサーバーから削除した程度で、話が無効になるわけがないということですね。